ビジネスフォンの価格相場はいくら？新品・中古・リース別の費用と安く抑える方法

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新品の価格相場は？	電話機4万〜8万円、主装置20万円前後から	電話機は1台ごと、主装置は接続できる台数に応じて価格が変わります。これに工事費として電話機1台あたり1万〜2万円程度が加わります。
会社の規模別の導入費用は？	5人程度で20万〜40万円、30人程度で80万円〜	電話機の台数と主装置の容量で総額が決まります。台数が増えるほど大きな主装置が必要になり、工事費もかさみます。
価格を抑える方法は？	中古の活用・台数の見直し・相見積もり	中古なら機器代を大きく下げられます。必要な台数と機能を絞り、複数の業者から総額で見積もりを取ると無駄を省けます。

この記事でわかること

• ビジネスフォンの価格を構成する費用の内訳
• 新品・中古・リース・レンタル・クラウドPBXの価格相場
• 会社の規模別の導入費用の目安
• 価格が変わる要因と、5年間の総額で比べる考え方
• ビジネスフォンの価格を安く抑える方法と注意点

ビジネスフォンの価格を構成する費用の内訳

ビジネスフォンの価格は、電話機本体、主装置、設置・配線工事費の3つの初期費用と、導入後にかかる月額費用で構成されます。まずは、それぞれの費用が何にかかるのかを確認しておきましょう。

電話機本体

電話機本体は、社員が実際に使う多機能電話機です。新品の場合、1台あたり4万〜8万円程度が一般的な相場です。画面が大きいモデルや、コードレス電話機、ボタンの多い受付用の電話機などは価格が上がります。

電話機の費用は台数に比例して増えるため、何台必要かによって総額が大きく変わるのが特徴です。全員の席に置くのか、共用の電話機で足りるのかを見直すだけでも、費用を抑えられることがあります。

主装置

主装置は、外線と内線を制御するビジネスフォンの中心となる機器です。新品の場合、小規模向けのモデルで20万円前後からが目安で、接続できる電話機や外線の数が多いほど価格は上がります。

電話機は主装置と同じメーカー・同じシリーズのものしか接続できないため、主装置の選択が電話機の選択肢も決めることになります。将来の増員を見込んで容量に余裕のある主装置を選ぶと、初期費用は上がりますが、あとから入れ替える費用を防げます。

▼関連記事：ビジネスフォンの主装置とは？役割と仕組み・価格相場・選び方と交換時期を解説

設置・配線工事費

ビジネスフォンは、主装置の設置、電話機までの配線、回線への接続、各種設定などの工事が必要です。工事費は、電話機1台あたり1万〜2万円程度が一般的な目安です。

既存の配線を使える場合は工事費を抑えられますが、新しく配線を引く場合や、フロアをまたいで配線する場合は費用が上がります。また、出張費や主装置の設定費が別に計上されることもあるため、見積もりの内訳を確認しましょう。

▼関連記事：ビジネスフォンの工事内容と費用相場｜必要な資格・当日の流れと業者選びのポイント

導入後にかかる月額費用

導入後は、電話回線の基本料金、通話料、保守料などが毎月かかります。リースで導入した場合は、これにリース料が加わります。

保守契約は任意の場合もありますが、故障時の修理費や出張費をカバーできるため、多くの会社で契約されています。初期費用だけでなく、月額費用を含めた総額で比べることが、ビジネスフォンの価格を正しく判断するポイントです。

月額費用は、回線の種類や契約数、通話量によって大きく変わります。とくに通話料は、固定電話あてか携帯電話あてか、通話の時間帯などで単価が異なります。毎月の請求書を確認し、どの費用が大きいかを把握しておくと、ビジネスフォンの入れ替えにあわせて回線や料金プランを見直すきっかけにもなります。

導入方法別のビジネスフォン価格相場

ビジネスフォンの価格は、新品購入、中古購入、リース、レンタル、クラウドPBXのどの方法で導入するかによって大きく変わります。それぞれの相場と特徴を見ていきましょう。

新品を購入する場合

新品購入の場合、電話機は1台あたり4万〜8万円程度、主装置は20万円前後からが目安です。これに工事費が加わるため、電話機3台の小規模な構成でも20万〜40万円程度になるのが一般的です。

最新の機能を使え、メーカー保証も受けられるため、長く安心して使いたい会社に向いています。一方で、まとまった初期費用が必要になる点がデメリットです。

中古を購入する場合

中古品を購入する場合、電話機は1台あたり5,000円〜2万円程度、主装置は3万〜10万円程度が目安です。新品と比べて機器代を大幅に抑えられるため、初期費用を重視する会社に選ばれています。

ただし、機種によっては生産終了から年数がたっており、故障時の部品確保が難しい場合もあります。保証期間や販売店の保守体制を確認したうえで選びましょう。なお、工事費は新品・中古で大きく変わらないのが一般的です。

▼関連記事：中古ビジネスフォンの価格相場と選び方｜メリット・デメリットと失敗しない購入のコツ

リースで導入する場合

リースは、リース会社が購入した新品のビジネスフォンを、5〜7年程度の契約期間で月額料金を払って使う方法です。月額料金は構成によって異なりますが、電話機3台程度の小規模な構成なら月額数千円からが目安です。

初期費用をかけずに新品を導入できる一方で、リース料には金利や保険料が含まれるため、支払総額は購入より高くなるのが一般的です。また、原則として中途解約ができない点にも注意が必要です。

▼関連記事：ビジネスフォンのリース契約とは？仕組み・料金相場・メリットと注意点を解説

レンタルで導入する場合

レンタルは、レンタル会社が保有する機器を必要な期間だけ借りる方法です。月額7,000円〜1万数千円程度が目安で、数週間から数か月の短期利用に向いています。

審査が簡易で中途解約もしやすい一方、月あたりの料金は割高です。1年以上使う予定なら、購入やリースのほうが総額を抑えやすいでしょう。

▼関連記事：ビジネスフォンのレンタル料金相場｜リース・購入との違いと向いているケースを解説

クラウドPBXを利用する場合

クラウドPBXは、主装置の役割をインターネット上のサーバーが担うサービスです。主装置や配線工事が不要なため、初期費用は無料〜数万円程度に収まるケースが多くあります。

その代わり、利用人数に応じた月額料金がかかります。スマートフォンを端末として使えるため電話機代を抑えられますが、長く使うほど月額料金が積み重なるため、主装置型と総額で比べてみることが大切です。

会社の規模別のビジネスフォン価格相場

ビジネスフォンの総額は、会社の規模、つまり必要な電話機の台数と主装置の容量によって大きく変わります。ここでは、新品で導入する場合の規模別の目安を紹介します。

小規模（従業員5人程度）

従業員5人程度の小規模なオフィスでは、電話機3〜5台、外線2〜4回線程度の構成が一般的です。新品で導入する場合、総額20万〜40万円程度が目安です。

この規模では、中古品を選ぶと10万円台で導入できることもあります。外出が多く、オフィスに電話機を置く必要が少ない場合は、クラウドPBXも有力な選択肢です。

小規模なオフィスでは、主装置の価格が総額に占める割合が大きくなります。接続できる台数が少ない小規模向けの主装置を選べば、総額を抑えやすくなりますが、増員の予定がある場合は容量に余裕のある機種を選んでおくと安心です。

中規模（従業員30人程度）

従業員30人程度になると、電話機10〜20台程度と、それに対応する容量の主装置が必要になります。新品で導入する場合、総額80万〜200万円程度が目安です。

部署ごとの代表番号や、通話録音、自動音声応答などの機能を追加すると、さらに費用が上がります。必要な機能を部署ごとに整理すると、過不足のない構成を組みやすくなります。

大規模・コールセンター

従業員100人以上の企業や、電話対応が業務の中心となるコールセンターでは、電話機の台数が多く、大容量の主装置や通話管理のシステムが必要になります。導入費用は数百万円規模になることが一般的です。

この規模では、機器の価格だけでなく、システム全体の設計や保守体制が重要になります。複数の業者から提案を受け、運用まで含めて比較することが大切です。

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ビジネスフォンの価格が変わる要因

同じ台数のビジネスフォンでも、見積もりの金額が業者によって大きく違うことがあります。価格が変わる主な要因を知っておくと、見積もりの妥当性を判断しやすくなります。

電話機の台数と主装置の容量

最も大きな要因は、電話機の台数です。台数が増えると電話機代と工事費が増えるだけでなく、より大きな容量の主装置が必要になるため、総額が段階的に上がります。

一方で、主装置の容量に余裕があれば、あとから電話機を1台ずつ追加するだけで済みます。現在の台数だけでなく、数年後の台数も見込んで主装置を選ぶことが、長い目で見たコストの削減につながります。

メーカーと機種のグレード

ビジネスフォンには複数のメーカーがあり、同じメーカーでも、小規模向けのシンプルなモデルから大規模向けの多機能モデルまでさまざまなグレードがあります。上位のグレードほど機能が多く、価格も高くなるのが一般的です。

使わない機能のために高いグレードを選ぶ必要はありません。業務に必要な機能を満たす範囲で、グレードを選ぶことが大切です。

▼関連記事：ビジネスフォンの選び方｜失敗しない機種選定と導入のポイントを徹底解説

追加する機能やオプション

通話録音、自動音声応答（IVR）、スマートフォンの内線化、コードレス電話機、ドアホンや構内放送との連携などを追加すると、専用のユニットや機器が必要になり価格が上がります。

こうした機能は業務の効率を大きく高めることもありますが、実際に使うかどうかを見極めることが重要です。導入時に必要なものだけを入れ、必要になったら追加するという考え方も有効です。

配線環境と工事の範囲

既存の配線を使えるか、新たに配線を引く必要があるかによって、工事費は大きく変わります。天井や床下を通す配線、フロアをまたぐ配線、LAN工事を伴う場合は、費用が上がりやすくなります。

オフィスの移転と同時に導入する場合は、内装工事と電話工事のタイミングを合わせることで、配線工事を効率よく進められることもあります。

導入方法ごとの総額を比べる考え方

ビジネスフォンの価格を比べるときは、初期費用だけでなく、使い続ける期間全体の総額で考えることが大切です。ここでは、電話機5台の構成を例に、導入方法ごとの総額の考え方を紹介します。

5年間の総額で比べる

電話機5台と主装置1台を導入する場合、導入方法ごとの初期費用のイメージは次のとおりです（金額は一般的な相場から試算した例です）。

• 新品購入：電話機25万円＋主装置25万円＋工事費7.5万円で、約57.5万円
• 中古購入：電話機5万円＋主装置7万円＋工事費7.5万円で、約19.5万円
• リース（5年）：初期費用0円で、月額1万円前後（5年で約60万〜65万円）

初期費用だけを見ると、中古購入が最も安く、リースは0円です。しかし、5年間の総額で見るとリースは新品購入より高くなるのが一般的です。また、中古品は故障時の修理費がかかる可能性があるため、保守料を含めて比べる必要があります。

このように、どの方法が最も安いかは、使う期間、資金の状況、故障への備えによって変わります。見積もりを取る際は、5年など同じ期間で総額を並べて比べてみましょう。

会計上の扱いも確認する

ビジネスフォンを購入した場合、取得価額によって経理上の扱いが変わります。たとえば、中小企業者等の少額減価償却資産の特例は、令和8年度税制改正で対象となる取得価額が30万円未満から40万円未満に引き上げられ、令和8年4月1日以後に取得する資産から適用されています（参考：財務省「令和8年度税制改正の大綱」）。

ただし、ビジネスフォンは主装置と電話機を組み合わせて使う設備のため、どの単位で取得価額を判断するかなど、実際の処理は顧問の税理士に確認することをおすすめします。リースやレンタルの場合は、月々の料金を経費として処理するのが一般的です。

▼関連記事：OA機器の勘定科目と仕訳｜購入・リース・レンタル別に機器ごとの経理処理を解説

ビジネスフォンの価格を安く抑える方法

ビジネスフォンの価格は、工夫次第で大きく抑えられます。ここでは、導入前に検討したい5つの方法を紹介します。

必要な台数と機能を見直す

最も効果が大きいのは、必要な台数と機能を見直すことです。全員の席に電話機が必要か、共用の電話機で足りる部署はないかを確認しましょう。電話対応が少ない社員は、スマートフォンの内線化で対応する方法もあります。

機能についても、今の業務で本当に使うものだけに絞ると、主装置のグレードやオプションの費用を下げられます。

中古品を活用する

中古品を選べば、機器代を新品の数分の一に抑えられることがあります。特に、既存のビジネスフォンと同じシリーズの電話機を増設する場合や、短期間で移転の予定がある場合は、中古品が有力な選択肢です。

購入時は、保証期間や動作確認の内容、故障時の交換対応を必ず確認しましょう。

既存の配線や機器を活かす

今のビジネスフォンを入れ替える場合、既存の配線や、同じシリーズの電話機を流用できることがあります。流用できれば、工事費や電話機代を減らせます。見積もりを依頼する際は、今使っている主装置と電話機のメーカー・型番を伝えましょう。

複数の業者から総額で見積もりを取る

ビジネスフォンの価格は業者によって差があるため、2〜3社から見積もりを取って比べるのが基本です。比べる際は、総額だけでなく、電話機代、主装置代、工事費、保守料の内訳がそろっているかを確認しましょう。

内訳が「一式」とまとめられている見積もりは、何が含まれているのかがわかりにくく、比較が難しくなります。不明な項目は、契約前に必ず質問することが大切です。

▼関連記事：OA機器の見積もりの取り方｜相場の目安と見積書の見方、費用を抑えるコツ

回線や他のOA機器とまとめて見直す

ビジネスフォンの導入に合わせて、電話回線やインターネット回線、複合機の契約も見直すと、毎月の通信費や保守費をまとめて削減できることがあります。窓口を一本化できるため、管理の手間も減らせます。

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価格だけで選ばないための注意点

ビジネスフォンは、一度導入すると5年以上使うことが多い設備です。目先の価格だけで選ぶと、導入後の費用や手間がかえって大きくなることがあります。

保守・サポートの範囲と料金を確認する

故障時の出張修理や部品交換が保守料に含まれるかどうかは、業者によって異なります。保守契約がない場合、1回の故障で数万円の修理費がかかることもあります。

契約前に、保守の対象範囲、対応時間、訪問までの目安を確認しておきましょう。特に中古品を選ぶ場合は、保守体制の確認が欠かせません。

リース契約の期間と中途解約の条件を確認する

リースは月額料金が安く見えますが、原則として中途解約ができず、残りの期間のリース料をまとめて支払う必要があります。移転や事業の縮小の可能性がある場合は、契約期間を慎重に決めましょう。

月額料金だけでなく、「月額×契約月数」で総支払額を計算し、購入した場合と比べてみることが大切です。

安すぎる見積もりの内訳に注意する

相場より大幅に安い見積もりには、工事費や設定費、保守料が含まれていないケースがあります。導入後に追加費用が発生し、結果的に高くつくこともあるため注意が必要です。

見積もりを比べる際は、同じ条件で総額を比較し、安い理由を業者に確認するようにしましょう。価格と保守体制のバランスがとれた業者を選ぶことが、長く安心して使うための近道です。

また、価格の安さだけでなく、導入後の相談にすぐ応じてもらえるかも業者選びの大切な基準です。電話機の増設やレイアウト変更、回線の見直しなど、導入後にも相談したい場面は少なくありません。

まとめ

ビジネスフォンの価格は、電話機本体、主装置、設置・配線工事費の初期費用と、回線料や保守料などの月額費用で構成されます。新品の場合、電話機は1台4万〜8万円程度、主装置は20万円前後からが目安で、従業員5人程度なら総額20万〜40万円程度になります。

中古品を選べば機器代を大きく抑えられ、リースなら初期費用をかけずに新品を導入できます。ただし、どの方法が最も安いかは使う期間や保守の条件によって変わるため、5年間などの総額で比べることが大切です。

必要な台数と機能を見直し、既存の設備を活かしたうえで、複数の業者から内訳のそろった見積もりを取りましょう。価格だけでなく保守体制も含めて比較することで、自社に合ったビジネスフォンを適正な価格で導入できます。

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