ビジネスフォンの主装置とは？役割と仕組み・価格相場・選び方と交換時期を解説

オフィスの片隅に置かれた箱型の機器。ビジネスフォンの主装置は、目立たないところにありながら、社内の電話を成り立たせている中核の設備です。

普段は意識することがありません。ところが導入や入れ替えの検討が始まると、「主装置とは何か」「どのサイズを選べばよいのか」といった疑問が一気に出てきます。

押さえるべき点は多くありません。主装置は外線と内線をつなぐ交換機であり、電話機はその端末にすぎない。この関係が分かれば、必要な台数と回線数から選ぶべきものが決まります。

この記事では、主装置の役割と仕組みから、サイズの選び方、費用の内訳、交換すべきタイミングの判断基準、そして主装置を置かないという選択肢までを順に整理しました。

確認したいポイント	結論	詳細
主装置とは何をする機器？	外線と内線を制御する交換機	複数の電話機に着信を振り分け、内線通話や保留・転送を成り立たせている中核の設備。
主装置がないと使えない？	専用電話機だけでは動かない	ビジネスフォンの機能は主装置が担っており、電話機はそれにつながる端末にすぎない。
費用はいくらかかる？	本体20万円以上が一つの目安	本体のほかに専用電話機の代金、設置工事費、保守料金を含めた総額で考える必要がある。
交換の目安はいつ？	法定耐用年数は6年	実際は10年前後使えることもあるが、部品供給とメーカー保守の期限が判断材料になる。

この記事でわかること

• 主装置が担っている役割と、家庭用電話機やPBXとの違い
• 主装置の内部構造とユニットの仕組み、接続できる回線と機器の種類
• S・M・Lというクラスの違いと、電話機の台数・回線数から選ぶ手順
• 本体価格・電話機・工事費・保守料金を含めた費用の内訳と導入方法
• 法定耐用年数と実際の使用年数の違い、交換を検討すべき症状と時期

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ビジネスフォンの主装置とは

主装置は、外線と内線を収容し、接続された複数の電話機に発信と着信を割り振る小型の交換機です。英語表記の頭文字からMEと呼ばれたり、構内交換機と表現されたりすることもあります。

オフィスの壁際やサーバーラックの脇に置かれた、箱型の機器がそれにあたります。そこから各デスクの電話機へ配線が伸びている構成が一般的です。

電話機だけでは機能しない

ビジネスフォンと聞いて思い浮かぶのは、ボタンが並んだ多機能電話機だと思います。ただし、その電話機が単体でできることはほとんどありません。

外線を保留して別の席に転送する、内線で呼び出す、複数の着信を同時にさばく。こうした動作はすべて主装置が処理しています。電話機は、その指示を受けて鳴ったり通話したりする端末です。

つまり、ビジネスフォンの機能を実現しているのは主装置のほうです。この関係を押さえておくと、機器を選ぶときの判断がしやすくなります。

家庭用電話機との違い

家庭用の電話機は、1台で完結する前提で作られています。回線に直接つなぎ、その1台で発信と着信を行います。

対してビジネスフォンは、複数の電話機を連携させて使います。同じ電話番号への着信を複数台で受ける、席を移動しながら通話を引き継ぐ、といった使い方ができるのは、全体をまとめる仕組みがあるからです。

家庭用電話機を何台も並べても、この動きは実現できません。回線数の分しか同時に通話できず、内線で呼び出すこともできないためです。

PBXとの違い

主装置を調べていると、PBXという言葉が並んで出てきます。どちらも外線と内線を制御する仕組みであり、実務では近い意味で使われることもあります。

一般的な区別としては、想定する規模が異なります。主装置は数台から数十台程度の中小規模を、PBXは数百台から数千台といった大規模を想定した機器を指すことが多くなっています。

拡張性や導入費用にも差があります。一般的なオフィスであれば、主装置の範囲で足りることがほとんどです。

主装置の中身と仕組み

外から見れば単なる箱ですが、内部は複数の基板で構成されています。ここを理解しておくと、見積書に並ぶ項目の意味が分かるようになります。

ユニットを組み合わせる構造

主装置の本体には、スロットと呼ばれる差し込み口が複数あります。ここへ機能ごとのユニット、いわゆる基板を装着することで、必要な構成を作ります。

スロットの数はクラスによって異なります。小型の機種では数枚、大型であれば10枚以上を搭載できるものもあります。

この構造のおかげで、あとから機能を追加できます。電話機を増やしたい、外線を増やしたいという場合、対応するユニットを追加すれば対応できることがあります。

ただし、スロットに空きがなければ追加できません。将来の増設を見込んで選ぶべきなのは、この制約があるためです。

主なユニットの種類

内部で中心的な役割を担うのが、全体を制御するCPUユニットです。着信をどの電話機に鳴らすか、保留や転送をどう処理するかといった判断はここで行われます。

電源ユニットは、主装置本体と各電話機へ電力を供給します。ビジネスフォンの電話機にコンセントが不要なのは、配線を通じて主装置から電力が供給されているためです。

外線ユニットは、電話回線を収容する部分です。回線の種類ごとに対応するユニットが異なります。内線ユニットは、電話機を接続する部分で、1枚あたりに収容できる台数が決まっています。

このほか、留守番電話、通話録音、コードレス電話の親機といった機能を追加するユニットもあります。必要な機能があるかどうかで、選ぶ構成が変わります。

収容できる回線の種類

主装置に収容できる回線は、大きく分けてアナログ回線、ISDN回線、ひかり回線の3つです。それぞれ対応する外線ユニットが必要になります。

現在はひかり回線を使う構成が主流です。1本の回線で複数の同時通話を確保でき、通話料も抑えやすいためです。

古い主装置ではひかり回線に対応するユニットが用意されていないことがあります。回線を切り替える際に主装置ごと入れ替えが必要になるのは、このためです。

電話機以外に接続できる機器

主装置につながるのは電話機だけではありません。FAX、ドアホン、コードレス電話用のアンテナ、呼び出し用のベルやスピーカーなども接続できます。

たとえばFAXへの着信があった場合、主装置が自動的にFAXへ振り分けます。来客がドアホンを押せば、指定した電話機を鳴らすといった設定もできます。

オフィスの規模や業種によって、必要な周辺機器は変わります。倉庫や工場であれば呼び出し用のスピーカー、来客の多い事務所であればドアホンとの連携が求められます。

設置場所と必要なスペース

主装置は、壁掛けまたは床置きで設置します。サイズはクラスによって変わりますが、小型の機種であれば書類ケース程度の大きさに収まります。

設置場所を決める際は、電源が確保できること、配線を各席へ引き回せること、そして保守作業のために扉やカバーを開けられることを確認します。

熱がこもらない場所を選ぶことも大切です。24時間稼働しているため、密閉された収納の奥に押し込むと故障の原因になります。

人目に付きにくい場所が選ばれることが多いのですが、担当者が場所を把握していないという事態は避けてください。トラブル時に確認できるよう、設置場所と型番は記録して共有しておきます。

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主装置の種類とサイズの選び方

主装置は、収容できる電話機の台数と回線数によってクラスが分かれます。ここを間違えると、あとから追加できない事態になります。

S・M・Lという3つのクラス

メーカーによって呼び方は異なりますが、多くの機種はS、M、Lという3段階に分かれています。数字が上がるほど収容できる台数と回線数が増え、価格も上がります。

Sクラスは小規模なオフィス向けで、電話機が10台前後までという構成が目安です。Mクラスは中規模、Lクラスは数十台規模のオフィスを想定しています。

実際の上限は機種ごとに定められています。メーカーのカタログには、typeSは何台まで、typeMは何台までという形で明記されているため、そこを確認してください。

主なメーカーと選び方

国内で流通している主装置は、限られたメーカーの製品に集約されています。NTT、サクサ、ナカヨ、岩崎通信機、日立、パナソニックといった各社が代表的です。

基本的な機能に大きな差はありません。どのメーカーでも、外線の受発信、内線通話、保留、転送といった業務に必要な動作は問題なく行えます。

差が出るのは、独自機能の有無、操作パネルの分かりやすさ、そして周辺機器の対応状況です。特定の機能が必要であれば、その対応可否から絞り込みます。

実務上より重要なのは、保守を担当する販売店が対応できるメーカーかどうかです。取り扱いのないメーカーを選ぶと、故障時の対応に時間がかかることがあります。

まず電話機の台数から決める

選定の出発点は、必要な電話機の台数です。現在の人数だけでなく、どこに設置するかを具体的に数えます。

各デスク、会議室、受付、倉庫、工場。1台ずつ書き出していくと、想定より多くなることがあります。コードレス電話を使う場合は、その親機と子機の台数も加えます。

この台数が、選ぶべきクラスの下限を決めます。

外線のチャネル数を決める

次に必要なのが、同時に何件の外線通話を行えるかという数です。これをチャネル数と呼びます。

電話機が10台あっても、チャネル数が2であれば同時に外線を使えるのは2件までです。3件目の着信は話し中になります。

目安としては、電話が集中する時間帯に何件を同時に受けたいかで考えます。問い合わせが多い業種であれば、社員数に対して多めのチャネルが必要になります。

アナログ回線やISDN回線のみで構成する場合、確保できるチャネル数には上限があります。同時通話を増やしたい場合は、ひかり回線を選ぶことになります。

将来の増設余地を見込む

現在の人数ちょうどで組むと、増員のたびに見直しが必要になります。主装置を入れ替えることになれば、費用も工事も改めて発生します。

選ぶ際は、次の増設タイミングで何台増える見込みかを併せて考えてください。数台分の余裕を持たせておくだけで、その後の対応が変わります。

とはいえ、必要以上に大きなクラスを選べば初期費用が上がります。今後2年から3年の見通しを目安に、無理のない範囲で余裕を取るのが現実的です。

主装置の価格相場と費用の内訳

費用は主装置本体だけではありません。実際に使える状態にするまでに、いくつかの費目が加わります。

主装置本体の価格

主装置本体の価格は、クラスやメーカー、装着するユニットの構成によって変わります。おおまかな目安として20万円以上とされています。

小規模向けのSクラスであればこの水準に近く、収容台数の多いLクラスや機能を追加した構成では、これを大きく超えることもあります。

ユニットを追加するたびに費用は加算されます。見積書では、本体とユニットが別項目になっているかを確認してください。

専用電話機の代金

主装置と組み合わせる電話機は、機種ごとに専用のものが必要です。他社製の電話機をつなぐことはできません。

台数分の費用がかかるため、規模が大きくなるほど総額に占める割合は上がります。中古の電話機を使う選択肢もあり、その場合は新品の3分の1から5分の1程度に抑えられることがあります。

コードレス電話やヘッドセットを使う場合は、その分も加わります。

設置工事費

主装置の設置、電話機までの配線、回線の接続、そして各種設定の作業費です。オフィスの広さや配線の経路によって金額が変わります。

既存の配線を流用できるか、新たに敷設する必要があるかで大きく差が出ます。移転や新規開業であれば、内装工事の段階から配線を計画しておくと費用を抑えられます。

保守料金

導入後の故障対応や設定変更に備えて、保守契約を結ぶのが一般的です。月額または年額で費用が発生します。

電話が使えなくなれば、外部からの問い合わせも社内の連絡も止まります。対応までの時間は業務に直結するため、料金だけでなく駆けつけの条件も確認してください。

導入方法による違い

購入のほか、リースやレンタルという方法もあります。購入は初期費用がかかる代わりに総額を抑えやすく、リースは月額の定額払いになります。

レンタルは短期間の利用や、拠点の立ち上げ時に選ばれる形式です。中古機を使うため月額はリースより高めですが、期間の縛りが緩くなります。

どの方法が適しているかは、使用予定年数と資金の状況で変わります。契約期間分の総額で並べて比較してください。

中古の主装置という選択肢

費用を抑える方法として、中古の主装置を選ぶこともできます。新品の数分の1の価格で導入できることがあります。

ただし、確認すべき点があります。製造年式が古ければ、メーカーの部品供給がすでに終了している可能性があります。導入した直後に故障して修理できない、という事態は避けたいところです。

ひかり回線に対応しているかも確認します。古い機種ではアナログ回線やISDN回線しか収容できず、回線を見直したいときに制約になります。

短期間の利用や、拠点の立ち上げで一時的に使う場合であれば有力な選択肢です。長く使う前提であれば、保守が受けられる期間を確認したうえで判断してください。

本体・電話機・工事費を含めた総額でご提示します 主装置の価格だけを見ても、実際にいくらかかるかは分かりません。ライドでは電話機の台数と工事内容まで含めた見積もりをお出ししているため、他社の提案と同じ条件で比較できます。 お問い合わせはこちら

主装置の寿命と交換のタイミング

主装置は24時間稼働し続けている設備です。いつまで使えるのか、いつ入れ替えるべきかを整理します。

法定耐用年数は6年

税務上の扱いとして、国税庁の耐用年数表ではデジタル構内交換設備やデジタルボタン電話設備の法定耐用年数が6年と定められています。

ただしこれは減価償却の期間を示すものであり、6年で使えなくなるという意味ではありません。実際の使用可能な年数とは分けて考えてください。

実際にはどれくらい使えるか

機器の耐久性はそれより高く、利用環境によっては10年から15年ほど使えるとも言われています。故障もなく問題なく動いている設備を、年数だけで替える必要はありません。

とはいえ、長く使うほど故障のリスクは上がります。24時間動き続けている機器である以上、部品は少しずつ劣化していきます。

部品供給とメーカー保守の期限

年数より重要な判断材料が、こちらです。メーカーは製造終了から一定期間が過ぎると、交換部品の供給とサポートを終了します。

供給が終了したあとに故障すれば、修理できず入れ替えるしかありません。しかも急な入れ替えになるため、機種を選ぶ余裕も相見積もりを取る時間もなくなります。

使用している主装置の型番から、保守の期限を確認しておいてください。期限が近づいているなら、故障する前に計画的に動くほうが結果的に安く済みます。

交換を検討すべき症状

設備の不調は、分かりやすい故障として現れるとは限りません。次のような症状が出ていれば、点検を依頼したほうがよい状態です。

一部の席だけ発着信が不安定になる、保留や転送が正常に動かないことがある、内線の呼び出しが届かない席がある、再起動しないと復旧しないことがある。こうした症状は、機器の劣化や容量の限界を示していることがあります。

電話機を追加したいのに収容できる余力がない、という状況も入れ替えを考える契機になります。ユニットの増設で対応できるか、本体ごと替える必要があるかは、型番から判断できます。

回線のIP化との関係

もう一つ押さえておきたいのが、固定電話網の変化です。従来の公衆交換電話網は設備が維持限界を迎えるため、2024年1月以降、順次IP網への切り替えが行われました。

総務省の資料では、この移行にあたって利用中の電話機等は設備切替後も利用でき、固定電話を使い続けるための手続きも不要とされています。すぐに機器を替える必要はありません。

ただし、ISDNのデータ通信を使うサービスなど、提供が終了したものもあります。該当する使い方をしている場合は、代替の手段へ移行する必要があります。

また、通話料を抑えるためにひかり回線へ切り替える場合、古い主装置では対応するユニットがないことがあります。回線を見直すタイミングは、主装置を検討する機会にもなります。

主装置を置かないという選択肢

近年は、主装置を設置しない構成も選べるようになりました。判断の幅を広げるために、こちらも触れておきます。

クラウドPBXという方法

交換機の機能をインターネット上のサービスとして利用する形式です。オフィスに主装置を置く必要がなく、スマートフォンやパソコンを内線として使えます。

設置工事や配線が不要なため、初期費用を抑えられます。拠点が複数ある場合や、在宅勤務を取り入れている場合には、場所を問わず内線を使えるという利点があります。

向いているケースと向かないケース

拠点が分かれている、外出や在宅勤務が多い、開業したばかりで初期費用を抑えたい。こうした条件であれば、クラウドを選ぶ意味があります。

一方、通話品質がインターネット回線の状態に左右される点は理解しておく必要があります。回線が不安定な環境では、音切れや遅延が起こることがあります。

また、月額の利用料が継続して発生します。同じ場所で長く使い続けるのであれば、主装置を導入したほうが総額を抑えられることもあります。

ドアホンや構内放送との連携など、既存の設備を活かしたい場合も従来型が向いています。どちらが優れているという話ではなく、働き方と拠点の状況で選ぶものです。

導入・入れ替えを進める手順

実際に動くときの流れも整理しておきます。順番を押さえておけば、抜けが出ません。

最初に、現在の型番と契約内容を確認します。リースであれば満了時期、購入であれば導入年を把握します。併せて、使っている回線の種類と本数も確認してください。

次に、必要な電話機の台数とチャネル数を出します。設置場所を1か所ずつ数え、同時に何件の外線を受けたいかを決めます。この2つの数字が見積もり依頼の前提になります。

そのうえで、複数社に同じ条件で見積もりを依頼します。本体、電話機、工事費、保守料金の内訳が記載されているかを確認し、総額で比較してください。

工事の日程は、業務への影響が少ない時間帯で調整します。切り替えの当日は電話が使えない時間が生じるため、事前に社内へ共有しておくと混乱がありません。

入れ替えの時期に迷ったら、状態から判断します 年数だけでは交換すべきかどうかは決まりません。ライドでは型番から部品供給や保守の状況を確認し、まだ使えるのか、備えておくべきかを整理してお伝えしています。 お問い合わせはこちら

まとめ｜台数と回線数から選び、保守期限で入れ替えを判断する

主装置は、外線と内線を制御してビジネスフォンの機能を実現している中核の設備です。電話機はその端末であり、主装置がなければ保留や転送、内線通話は使えません。

選ぶ際は、必要な電話機の台数と、同時に使いたい外線のチャネル数から決めます。将来の増設を数台分見込んでおけば、その後の対応が楽になります。

費用は本体だけでなく、専用電話機の代金、設置工事費、保守料金を含めた総額で考えてください。本体20万円以上が一つの目安ですが、構成によって幅があります。

入れ替えの判断は、法定耐用年数の6年ではなく、部品供給とメーカー保守の期限で行います。故障してから慌てるより、期限を把握して計画的に動くほうが、選択肢も費用も有利になります。

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