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ビジネスフォンが故障したら?症状別の原因と自分でできる対処法・修理費用の目安

朝オフィスに来たら電話が鳴らない。受話器を上げても音がしない。会社の電話が使えなくなると、問い合わせも受注も止まってしまいます。

ビジネスフォンのトラブルは、本当に故障しているケースと、設定やケーブルの問題で済むケースがあります。症状を切り分ければ、自分で復旧できることも少なくありません。

この記事では、まず確認すべき3つのポイント、症状別に考えられる原因、自分でできる対処、回線障害の調べ方、業者に連絡すべきケース、修理費用の目安、修理と買い替えの判断までを順に解説します。

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故障かもと思ったらまず確認する3つのこと

やみくもに機器を触る前に、症状を正しく把握することが復旧への近道です。次の3つを確認しましょう。

1.外線と内線のどちらが使えないか

外線(社外との通話)だけが使えないのか、内線(社内の通話)だけが使えないのか、両方なのかを確認します。

内線は使えるのに外線だけつながらないなら、主装置の外線を扱う部分か、電話回線側に原因がある可能性が高くなります。逆に両方使えないなら、主装置そのものか電源を疑います。

2.使えない電話機は1台か、全台か

1台だけ使えないのか、オフィス全体の電話機が使えないのかで、原因の範囲が大きく変わります。

1台だけなら、その電話機本体か、主装置とつながるケーブルに原因が限られます。全台使えないなら、すべての電話機を制御している主装置に問題がある可能性が高くなります。

3.契約している回線の種類

アナログ回線、ISDN回線、ひかり電話(IP電話)のどれを使っているかを確認します。ひかり電話やIP電話の場合、インターネット回線やネットワーク機器の不具合が原因になることがあるためです。

契約書や請求書で確認できます。社内で把握している担当者がいれば、聞いておきましょう。

この3点を整理してからメモに残しておくと、業者へ連絡するときの説明がスムーズになります。

症状別に考えられる原因

確認した症状をもとに、どこに原因がありそうかを絞り込んでいきましょう。

全台の電話が使えない

オフィス中の電話機が使えない場合、主装置に原因がある可能性が高いといえます。主装置はすべての電話機を制御しているため、ここが止まると全体が機能しなくなります。

具体的には、主装置の電源が落ちている、電源ケーブルが抜けている、主装置本体や内部のユニットが故障しているといった原因が考えられます。ブレーカーが落ちていたり、停電から復帰した直後だったりすることもあります。

回線側の障害で、全台が使えなくなるケースもあります。

1台だけ使えない

特定の1台だけ使えない場合は、その電話機本体か、主装置とつなぐケーブルに原因が限られます。

電話機の電源が入っていない、ケーブルが抜けている、ケーブルが断線している、電話機自体が故障している、といった可能性があります。椅子のキャスターで踏まれたり、机の下で引っ張られたりして断線することは珍しくありません。

また、音量がゼロになっている、ミュートになっている、発着信の制限がかかっているなど、設定の問題で「故障に見える」こともあります。

外線だけ使えない(内線は使える)

内線通話はできるのに外線がつながらない場合、主装置の外線ユニットの故障か、電話回線側の障害が考えられます。

回線側の原因としては、断線、工事による一時的な停止、通信事業者側の障害などがあります。近隣で工事が行われていないか、災害や大雨の影響がないかも確認してみましょう。

内線だけ使えない(外線は使える)

外線は使えるのに内線がつながらない場合は、主装置の内線を制御する部分の不具合や、内線番号の設定変更が原因として考えられます。

最近誰かが設定を変更していないか、電話機を移動していないかも確認しましょう。

ひかり電話・IP電話の場合

ひかり電話やIP電話を使っている場合は、インターネット回線とネットワーク機器も確認対象になります。

ONU(回線終端装置)、ホームゲートウェイ、ルーター、スイッチングハブの電源とランプの状態を見てください。ランプが消えている、赤く点灯している、異常な点滅をしているといった場合は、その機器に問題があります。

インターネットが使えるかどうかを確認すると、回線側の問題か電話機側の問題かを切り分けられます。

症状はあるが故障ではないケース

「故障かもしれない」と思った症状が、実際には故障ではなかったというケースも少なくありません。

着信音が鳴らない場合は、音量設定が下がっている、着信音が無音に設定されている、不在転送がかかっている、といった可能性があります。特定の相手にだけつながらない場合は、発信規制の設定や、相手側の問題であることもあります。

保留のまま切れてしまうのは、保留の制限時間を超えたためかもしれません。ディスプレイが暗いのは、省電力設定が働いているだけの場合もあります。

機器を疑う前に、最近誰かが設定を変更していないか、電話機を移動していないかを社内で確認してみましょう。

自分でできる確認と対処

業者に連絡する前に、安全にできる範囲の確認をしておきましょう。それだけで復旧することもあります。

電源とケーブルを確認する

最初に確認したいのが、電源が入っているかです。主装置の電源ランプ、電話機の表示を見てください。電源ケーブルが抜けかけていないか、ブレーカーが落ちていないかも確認します。

次に、電話機と壁の配線口をつなぐケーブルを確認します。差し込みが甘くなっていることがあるため、一度抜いてしっかり差し直してみましょう。ケーブルが折れ曲がっていたり、重いものの下敷きになっていたりする場合は、断線を疑います。

電話機の設定を確認する

音量がゼロになっていないか、ミュートになっていないか、不在転送の設定が残っていないかを確認します。「電話が鳴らない」という症状が、転送設定のままになっていただけというケースもあります。

機器を入れ替えて切り分ける

1台だけ使えない場合は、正常に使えている電話機と入れ替えてみると原因を特定できます。

入れ替えて症状が移動すれば電話機の故障、症状が元の場所に残ればケーブルや配線口の問題と判断できます。ケーブルだけを交換して試す方法も有効です。

再起動を試す

一時的な不具合であれば、電源を入れ直すことで回復することがあります。主装置の電源を切り、数分置いてから入れ直します。

ただし、再起動には注意が必要です。通話中の電話はすべて切断され、機種によっては復帰に時間がかかります。また、設定が初期化されるおそれもあるため、手順がわからない場合は業者に確認してから行いましょう。

やってはいけないこと

主装置のカバーを開けて内部を触る、配線を勝手につなぎ替える、設定を初期化するといった行為は避けてください。

主装置の内部には電気が流れており、故障の悪化や感電の危険があります。また、電話回線に機器を接続する工事には資格が必要とされているため、配線に手を加えることは原則としてできません。

異音や異臭がする場合は、すぐに電源を切って業者に連絡してください。

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回線障害かどうかを確認する方法

機器ではなく、電話回線やインターネット回線の側で障害が起きていることもあります。この場合、機器をいくら調べても原因は見つかりません。

通信事業者の障害情報を確認する

契約している通信事業者は、障害が発生した際に自社のサイトで情報を公開するのが一般的です。パソコンやスマートフォンで、事業者名と「障害情報」で検索すると確認できます。

同じ建物の他社でも電話が使えない、近隣で工事が行われているといった状況があれば、回線側の障害の可能性が高まります。

事業者には報告の義務がある

通信障害は、事業者が勝手に放置できるものではありません。総務省の資料では、電気通信事業法および関係法令に基づき、「総務省への報告が電気通信事業者に義務付けられています」と説明されています(参考:総務省「事故報告制度の概要」)。

同じ資料では、一定の規模を超える事故については「重大な事故の報告」が求められるほか、利用者数や継続時間が基準に達した事故についても報告が必要とされています。報告された事故は総務省によって公表されます。

なお、この報告窓口は事業者向けのものです。利用者からの問い合わせは、契約している事業者のサポート窓口へと案内されています。回線障害が疑われる場合は、まず契約先に連絡しましょう。

業者に連絡すべきケースと伝えること

自分で確認しても改善しない場合は、早めに業者へ連絡するのが得策です。無理に調べ続けるより、専門家に見てもらうほうが早く復旧します。

すぐに連絡すべき症状

次のような状態であれば、自分での対処をやめて連絡しましょう。

全台の電話が使えない、主装置のランプが消えている・異常点滅している、主装置や電源まわりから異音や異臭がする、再起動しても同じ症状がすぐ再発する、壁の中や配線盤が原因と思われる、原因がまったく特定できないといったケースです。

特に異音や異臭がある場合は、電源を切ったうえで連絡してください。

連絡時に伝えること

状況が整理されていると、技術者が原因の見当をつけやすく、必要な部品を持参して訪問できる可能性が高まります。次の内容を伝えましょう。

症状(外線か内線か、何台が使えないか)、発生した日時、きっかけになりそうな出来事(停電、工事、機器の移動など)、主装置や電話機のランプの状態、自分で試した対処と結果、機種名、契約している回線の種類です。

エラー表示が出ている場合は、その内容も控えておきます。

対応までにかかる時間の目安

連絡から訪問までの時間は、保守契約の有無と契約内容によって変わります。保守契約を結んでいれば当日や翌営業日に対応してもらえることが多く、契約がない場合は数日かかることもあります。

部品の取り寄せが必要な場合は、さらに日数がかかります。全台が使えないなど業務への影響が大きい場合は、その旨を明確に伝えると、優先して対応してもらえることがあります。

連絡先の判断

保守契約を結んでいる場合は、契約先の販売店や保守会社に連絡します。回線側の障害が疑われる場合は、回線を契約している通信事業者が窓口です。

どちらかわからない場合も、まずは機器を導入した販売店に相談すれば、切り分けと取り次ぎをしてもらえることが一般的です。

復旧までの間にできること

修理や交換に時間がかかる場合、その間の連絡手段を確保しておくことも重要です。

電話が完全に止まっている場合は、代表番号を担当者の携帯電話へ転送する設定が使えることがあります。回線側の設定であれば、機器が故障していても通信事業者側で転送を設定できる場合があるため、問い合わせてみましょう。

ホームページやメールの署名に、一時的な連絡先を掲示する対応も有効です。取引先へは、復旧の見込みとあわせて連絡しておくと混乱を防げます。

修理費用の目安と保守契約

修理にかかる費用は、保守契約の有無によって大きく変わります。

保守契約がある場合

保守契約を結んでいれば、契約の範囲内の故障については無償で対応してもらえるのが一般的です。出張費や技術料、交換部品の費用が月額の保守料金に含まれています。

ただし、消耗品や、落下・水濡れなど利用者側の原因による故障は対象外となることが多いため、契約内容を確認しておきましょう。

保守契約がない場合

保守契約を結んでいない場合、出張費・技術料・部品代が都度請求されます。出張修理の基本料金は1万〜2万円程度が目安で、これに部品代が加算されます。

持ち込みでの修理に対応している場合は、出張修理より費用を抑えられることがあります。

メーカー保証と部品の供給期間

購入から一定期間内であれば、メーカー保証で無償修理を受けられる場合があります。保証書の有無と期間を確認しましょう。

注意したいのが、修理用の部品がすでに供給されていない機種です。メーカーは機種の販売終了からおおむね6〜7年で修理対応を終了するのが一般的で、この期間を過ぎると修理自体ができません。

保守契約を検討する価値

電話が止まることによる損失を考えると、保守契約は保険のような役割を果たします。故障時の対応の早さ、部品代を含むかどうか、対応時間帯(平日のみか、24時間対応か)を確認して検討しましょう。

契約を結んでいない場合でも、導入した販売店に相談すれば、後から加入できることがあります。

修理するか買い替えるかの判断

故障したとき、修理と買い替えのどちらを選ぶかは悩ましい判断です。目安を整理しておきましょう。

修理で済むケース

導入から年数が浅い、保守契約やメーカー保証の対象内、故障箇所が電話機1台に限られる、部品の供給が続いているといった場合は、修理で対応するのが合理的です。

電話機1台の故障であれば、同じ機種の予備機や中古機と交換するだけで済むこともあります。

買い替えを検討すべきケース

導入から10年近く経っている、修理対応の期限が過ぎている、主装置そのものが故障した、修理の頻度が増えている、修理費が高額になるといった場合は、買い替えを検討する段階です。

特に主装置の故障は、修理費が高額になりやすく、部品がなければ修理そのものができません。この機会に、台数や機能が今の業務に合っているかも見直すとよいでしょう。

故障機はすぐに処分しない

買い替える場合でも、故障した機器はすぐに捨てないようにしましょう。新しい機器への切り替えが完了するまでは、設定内容の確認や、短縮ダイヤルの登録情報の移行に必要になることがあります。

短縮ダイヤルには取引先の連絡先が登録されているため、処分前に登録内容を控え、本体からは消去しておくと安心です。

▼関連記事:ビジネスフォンのおすすめは?主要メーカーの特徴と規模別の選び方を解説

修理か買い替えかで迷っている方へ
株式会社ライドでは、現在お使いの機種の修理対応期限や故障の内容をふまえ、修理と入れ替えのどちらが適切かをご提案します。入れ替える場合の費用もあわせてお見積もりいたします。
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故障に備えるための対策

故障を完全に防ぐことはできませんが、影響を小さくする備えはできます。

停電時の備え

通常のビジネスフォンは、停電すると使えなくなります。主装置に電力が供給されなくなるためです。

対策としては、停電時にも使える停電用電話機を用意しておく方法や、主装置に無停電電源装置(UPS)を接続しておく方法があります。災害時に電話がつながるかどうかは、事業継続の観点でも重要です。

保守契約と連絡先の整備

故障時の連絡先を電話機のそばに掲示しておくだけでも、慌てずに対応できます。販売店の連絡先、回線事業者の窓口、機種名、契約番号をまとめておきましょう。

担当者が不在でも誰かが連絡できるよう、社内で共有しておくことが大切です。

予備の電話機を持っておく

電話機1台の故障に備え、予備機を1台確保しておくと、すぐに差し替えて業務を継続できます。中古で安く入手できる機種もあります。

定期点検を受ける

保守契約に定期点検が含まれている場合は、活用しましょう。不具合の兆候を早めに見つけられれば、突然の停止を避けられます。気になる症状があれば、点検の際に伝えておくことをおすすめします。

設置環境を整える

主装置を高温多湿の場所や、ホコリの多い場所に置かないことも故障の予防になります。直射日光が当たる場所や、水回りの近くも避けましょう。

ケーブルが人の通り道を横切っている場合は、配線モールで保護すると断線を防げます。

▼関連記事:ビジネスフォン代理店の選び方|メーカー直販との違いと失敗しない業者選びのポイント

まとめ

ビジネスフォンの不調に気づいたら、まず「外線か内線か」「1台か全台か」「回線の種類」の3点を確認しましょう。これだけで原因の範囲を大きく絞り込めます。

全台使えないなら主装置、1台だけなら電話機やケーブル、外線だけなら外線ユニットか回線障害が疑われます。電源とケーブルの確認、設定の見直し、機器の入れ替えによる切り分けは自分でもできる対処です。

一方、主装置のカバーを開ける、配線を変更する、設定を初期化するといった行為は避けてください。異音や異臭がある場合は、電源を切って業者に連絡しましょう。

修理費用は保守契約の有無で大きく変わります。導入から年数が経っていたり、修理対応の期限が過ぎていたりする場合は、買い替えも含めて検討しましょう。停電時の備えや連絡先の整備といった日頃の準備も、いざというときの助けになります。

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