防犯カメラの電気代はいくら？月額目安・計算方法・節約術まで徹底解説

防犯カメラの導入を検討する際、「24時間つけっぱなしで電気代はどれくらいかかるのか」と心配される方は少なくありません。結論から言えば、防犯カメラの電気代は一般的な家電製品と比べて非常に安く、カメラ1台あたり月額約50円〜130円程度で収まるケースがほとんどです。

ただし、レコーダーやモニターなどの周辺機器を合わせると電気代は変わってきますし、設置台数や使用環境によっても差が出ます。

本記事では、防犯カメラの電気代の目安から具体的な計算方法、機器別・台数別のシミュレーション、他の家電との比較、さらには電気代を節約するための具体的な方法まで分かりやすく解説します。防犯カメラの電気代について不安をお持ちの方は、ぜひ最後までお読みいただき、導入の判断材料としてご活用ください。

防犯カメラの電気代はいくら？月額・年額の目安

防犯カメラの電気代は、カメラの消費電力と稼働時間、契約している電力会社の料金単価によって決まります。一般的な防犯カメラ1台の消費電力は約5W〜10W程度で、24時間365日連続稼働させた場合でも電気代は非常に低く抑えられます。ここでは、具体的な計算式を使って防犯カメラの電気代の目安を紹介します。

防犯カメラの電気代の計算方法

防犯カメラの電気代は、次の計算式で算出できます。「消費電力（W）÷ 1,000 × 1日の使用時間（時間）× 電力量料金単価（円/kWh）」です。

たとえば消費電力6Wの防犯カメラを24時間稼働させ、電力量料金を31円/kWhとした場合、1日あたりの電気代は約4.5円、1か月あたりでは約134円、1年間では約1,630円となります。

この計算式を覚えておけば、どのモデルの防犯カメラでも電気代の目安を事前に把握することができます。電力量料金単価はお住まいの地域や契約プランによって異なるため、正確に計算したい場合はご契約の電力会社の料金表を確認しましょう。

なお、全国家庭電気製品公正取引協議会が定める電気代の目安単価は31円/kWhとされており、本記事でもこの単価を基準に防犯カメラの電気代を試算しています。

カメラ1台あたりの電気代の目安

一般的な家庭用の防犯カメラ（消費電力5W〜7W程度）を24時間連続稼働させた場合、1か月あたりの電気代は約50円〜130円程度が目安です。この金額は、テレビを1時間見る程度の電気代とほぼ同等であり、防犯カメラの電気代が家計に与える影響は非常に小さいといえるでしょう。

業務用の高性能カメラ（消費電力10W〜15W程度）であっても、1台あたり月額200円〜350円程度に収まります。防犯カメラの電気代は、設置をためらうほどの金額にはならないことがお分かりいただけるはずです。

実際に、多くの家庭や店舗で防犯カメラの電気代は他の家電の電気代に埋もれてしまう程度の金額であるため、電気代を理由に導入を見送る必要はほとんどありません。

防犯カメラの電気代を機器別に徹底解説

防犯カメラシステムは、カメラ本体だけでなくレコーダーやモニターなどの周辺機器も電力を消費します。防犯カメラの電気代を正確に把握するためには、これらの機器ごとの電気代を合算して考える必要があります。

カメラ本体の電気代

防犯カメラ本体の消費電力は、家庭用モデルで約5W〜10W、業務用モデルで約10W〜15W程度が一般的です。赤外線暗視機能を搭載したモデルは夜間に赤外線LEDが点灯するため、昼間よりも消費電力がやや高くなります。

ただし、昼間は赤外線が作動しないため消費電力が下がるのが通常で、1日を通した平均消費電力で計算すれば電気代はさらに抑えられます。PTZ（パン・チルト・ズーム）機能を備えた高機能モデルは、モーター駆動のためやや消費電力が高くなる傾向がある点にも留意しておきましょう。

カメラを選ぶ際は、製品仕様書に記載されている最大消費電力の数値を確認して、防犯カメラの電気代を事前にシミュレーションしておくと安心です。

レコーダー（録画機器）の電気代

防犯カメラの映像を録画するレコーダーの消費電力は、一般的に約15W〜25W程度です。電力量料金を31円/kWhとして24時間稼働させた場合、1か月あたりの電気代は約340円〜560円程度になります。

レコーダーは防犯カメラ本体よりも消費電力が大きいため、防犯カメラシステム全体の電気代の中で最も大きな割合を占めることが多いです。HDDを複数搭載した大容量レコーダーはさらに消費電力が増加するため、必要な録画容量を見極めたうえで適切なスペックのモデルを選ぶことが電気代の節約につながります。

クラウド録画に対応したカメラであればレコーダー自体が不要になるため、レコーダー分の電気代を丸ごと削減できるというメリットもあります。

モニターの電気代

防犯カメラの映像を表示するモニターの消費電力は約20W程度で、24時間稼働させた場合の月額電気代は約450円程度です。ただし、モニターは常時つけておく必要はなく、確認時のみ点灯させる運用にすればこの費用は大幅に削減できます。

スマートフォンから映像を確認できるネットワークカメラを利用すれば、専用モニター自体が不要になるため、電気代のさらなる節約が可能です。近年はモニターを使わずスマホだけで管理するスタイルが主流になりつつあり、これも防犯カメラの電気代を抑えるうえで非常に有効な方法です。

テレビをモニター代わりに使用するのもひとつの選択肢で、専用機器の追加購入を避けることができます。

システム全体の電気代を合算するとどうなる？

防犯カメラ1台とレコーダーを合わせたシステム全体の電気代は、月額約400円〜700円程度が目安です。カメラ4台とレコーダー1台のセット構成であれば、月額約1,000円〜1,900円程度と試算されます。

年間で計算しても約12,000円〜23,000円程度であり、防犯カメラの電気代は防犯対策の費用としては非常にリーズナブルな水準であるといえるでしょう。なお、防犯カメラの電気代は台数が増えても比例的に増加するだけで、急激に跳ね上がるような構造にはなっていないため、複数台の導入を検討している方も安心してください。

防犯カメラの電気代を他の家電と比較してみよう

防犯カメラの電気代がどれくらい安いのかを実感するために、同じく24時間稼働する家電製品と比較してみましょう。代表的な比較対象は冷蔵庫です。一般的な4〜5人向け冷蔵庫の年間消費電力量は約280kWh程度で、年間電気代は約8,700円、月額換算で約720円です。

一方、防犯カメラ1台とレコーダーのセットでは年間約5,500円程度であり、冷蔵庫よりも電気代が安いことが分かります。このように、防犯カメラの電気代は24時間稼働する家電の中でも特に低コストです。

Wi-Fiルーターの年間電気代が約3,000円〜4,000円程度であることを考えると、防犯カメラの電気代もそれとほぼ同等の水準であることが分かります。電気代を理由に防犯カメラの導入をためらう必要はほとんどありません。

防犯カメラは「電気代が高そう」というイメージとは裏腹に、家計への負担が極めて少ない家電であるといえます。

防犯カメラの電気代を節約する5つの方法

防犯カメラの電気代は元々低コストですが、工夫次第でさらに節約することも可能です。ここでは、防犯カメラの電気代を効果的に抑える5つの方法を紹介します。

消費電力の低いカメラを選ぶ

防犯カメラの電気代を抑える最もシンプルな方法は、消費電力の低いモデルを選ぶことです。同じ機能を持つカメラでも、メーカーやモデルによって消費電力には差があります。

購入前にスペック表の消費電力をしっかり確認し、必要な性能を満たしつつ省エネ性能の高いモデルを選ぶことが、防犯カメラの電気代節約への第一歩です。最近は省エネ設計が進んだモデルが増えており、高画質でありながら消費電力を抑えた優れた製品も多数登場しています。

ソーラーパネル式の防犯カメラを検討する

太陽光で発電するソーラーパネル式の防犯カメラであれば、電気代をゼロにすることも可能です。電源工事が不要で配線も必要ないため、設置場所の自由度が高いのもメリットです。

ただし、日照時間が短い場所や曇天が続く季節には充電が不十分になり、稼働が不安定になるリスクがあります。個人宅の補助的な防犯用途には適していますが、店舗やオフィスなど確実な常時監視が求められる場所では、電源式のカメラのほうが安心です。

なお、ソーラーパネル式とバッテリー駆動を組み合わせたハイブリッドモデルも登場しており、日照条件に左右されにくい選択肢としても注目を集めています。

動体検知録画を活用する

24時間常時録画ではなく、動体検知機能を活用して動きがあった時だけ録画を開始する設定にすれば、レコーダーの稼働時間を短縮でき、防犯カメラの電気代を節約できます。必要な映像だけを効率的に記録できるため、録画データの保存容量も節約でき、HDDの寿命を延ばす効果も期待できます。

ただし、常時録画に比べて証拠映像の取りこぼしリスクがある点には注意が必要です。防犯上の重要度が高い場所には常時録画、それ以外の場所には動体検知録画と使い分けることで、防犯効果と電気代節約のバランスを取ることができます。

モニターの運用方法を見直す

防犯カメラの映像を表示するモニターは、24時間つけっぱなしにせず、必要なときだけ点灯させることで電気代を大幅に節約できます。スマートフォンで映像を確認できるネットワークカメラであれば、専用モニターを常時稼働させる必要がなくなるため、モニター分の電気代を丸ごとカットすることが可能です。

電力会社の料金プランを見直す

防犯カメラの電気代だけでなく、家庭や事業所全体の電気代を見直すことも有効な節約手段です。電力自由化によって、より安い料金プランを提供する電力会社への切り替えが可能になっています。

契約アンペアの見直しや、時間帯別料金プランへの変更も検討する価値があるでしょう。防犯カメラの導入をきっかけに電気料金全体を見直すことで、トータルでの電気代削減につなげることができます。

防犯カメラの電気代以外にかかるランニングコスト

防犯カメラの維持にかかる費用は電気代だけではありません。長期的な運用コストを正確に把握するためには、電気代以外のランニングコストも確認しておくことが重要です。

主なランニングコストとしては、ハードディスクの交換費用（数年に1度、約3万〜5万円程度）、クラウド録画サービスの月額利用料（月額数百円〜数千円）、定期的なメンテナンス費用などが挙げられます。

レンタル契約であればメンテナンス費用が月額料金に含まれている場合が多く、想定外の出費を防ぐことができます。防犯カメラの電気代と併せてこれらのランニングコストも事前に確認しておけば、導入後の費用について安心して運用を続けられるでしょう。

防犯カメラの電気代とランニングコストの合計は、防犯対策にかかる費用としては非常に経済的であり、得られる安心感を考えれば十分に見合う投資です。

まとめ

防犯カメラの電気代は、カメラ1台あたり月額約50円〜130円程度と非常に低コストです。レコーダーを含めたシステム全体でも月額約400円〜700円程度であり、24時間稼働する冷蔵庫よりも安い水準にあります。

防犯カメラの電気代を節約するためには、消費電力の低いモデルの選定、ソーラーパネル式カメラの活用、動体検知録画の利用、モニター運用の見直し、電力会社の料金プラン変更などが有効な方法です。

電気代以外のランニングコストも事前に把握しておけば、防犯カメラの導入後に費用面で困ることはほとんどありません。防犯カメラの電気代は導入をためらうほどの金額にはならないため、安心して防犯対策を始めてみてはいかがでしょうか。

防犯カメラの電気代に関する正しい知識を持つことで、コスト面の不安を解消し、大切な自宅や店舗、オフィスの安全をしっかりと守ることができます。