複合機の値段はいくら？新品・中古・リース別の目安と価格が決まる仕組みを解説

複合機の値段を調べようとして、はっきりした金額が見つからず戸惑った経験はないでしょうか。家電のように価格が並んでいるわけではなく、「お見積もり」とだけ書かれていることがほとんどです。

これには理由があります。複合機は、機器本体と保守サービスをセットにして、使用枚数や台数といった条件ごとに価格を決める商習慣があるためです。カタログの定価と実際に支払う金額は、大きく異なります。

とはいえ、目安がまったくないわけではありません。導入方法ごとの水準と、値段を構成する費目を知っておけば、提示された金額が妥当かどうかは判断できます。

この記事では、新品・中古・リースそれぞれの値段の目安から、価格を構成する4つの費目、値段が決まる要因、そして適正かどうかを見極める方法までを順に整理しました。

確認したいポイント	結論	詳細
複合機の値段はいくら？	新品は100万〜400万円が目安	中古なら5万〜35万円程度、リースなら月額5,000〜20,000円程度が一つの水準になる。
なぜ値段が公開されていない？	個別見積もりが商習慣のため	使用枚数や台数といった条件ごとに価格を決めるため、定価と実売価格は大きく異なる。
値段は本体価格だけで見る？	4つの費目の合計で判断する	本体価格に加え、設置費用、印刷ごとのカウンター料金、用紙代や電気代までを含めて計算する。
適正な値段かどう判断する？	値引き率と総額で比べる	定価との差から値引き率を出し、契約期間分の総額を並べれば妥当かどうかが見えてくる。

この記事でわかること

• 複合機の値段がネットに掲載されていない理由と、定価と実売価格が違う仕組み
• 本体価格・初期費用・カウンター料金・その他という4つの費目の内訳
• 新品・中古・リース・レンタルそれぞれの値段の目安と、総額で比べる方法
• 印刷速度やオプションなど、値段を左右する5つの要因
• 提示された金額が適正かを見極める手順と、値段を抑えるための進め方

自社の条件での見積もりをお出しします 株式会社ライドでは、月間の印刷枚数や必要な機能をうかがったうえで、本体価格からカウンター料金まで含めた見積もりをご提示しています。相場を知りたいという段階からご相談いただけます。 お問い合わせはこちら

複合機の値段がネットに載っていない理由

検索しても具体的な金額が出てこない。この状態には、業界の事情があります。まずここを理解しておくと、見積もりの読み方が変わります。

条件ごとに価格を決める商習慣

業務用の複合機は、機器本体と保守サービスをセットで提供するのが一般的です。そして保守の料金は、印刷枚数によって変わります。

販売する側から見れば、印刷枚数が多い会社ほど契約期間中の保守収入が見込めます。そのため、本体価格を抑えてでも契約を取りにいくという判断が働きます。

結果として、同じ機種であっても取引条件によって本体価格が変わります。一律の価格を掲示できないのは、このためです。

台数をまとめて導入する場合や、複数拠点で契約する場合も条件は変わります。値段は、機種だけでなく取引の中身で決まると考えてください。

定価と実売価格が大きく違う

メーカーのサイトには希望小売価格が掲載されていることがあります。ただしこれは参考価格であり、実際にその金額で取引されることはほとんどありません。

販売店ごとの値引き幅によって、実売価格は大きく変わります。同じ機種でも、どこから買うかで金額が違うのはこのためです。

この構造を知らないまま最初の提案を受け入れると、相場より高い条件で数年間の契約を結ぶことになります。複数社から見積もりを取るべき理由がここにあります。

値段を比べるなら総額で見る

本体価格が安くても、保守の単価が高ければ支払総額は膨らみます。逆に本体価格が高めでも、単価が安ければ結果的に得になることがあります。

つまり、本体価格だけを比べても意味がありません。契約期間全体で支払う金額を出してはじめて、どちらが安いかが分かります。

値段を調べる前に自社の条件を出しておく

見積もりを取る前に、こちらの条件を整理しておくと話が早く進みます。条件が曖昧なままだと、業者も具体的な金額を出せません。

必要なのは4つです。月間の印刷枚数、モノクロとカラーの比率、必要な用紙サイズ、そして設置場所の広さ。この4点が揃っていれば、どの業者に依頼しても同じ前提で提案が返ってきます。

現在すでに複合機を使っているのであれば、請求書とカウンタ情報から数字を出せます。新規に導入するのであれば、社員数と業務内容から想定枚数を見積もります。

この作業を飛ばすと、提示された機種が過剰なのか不足しているのかを判断できません。値段の妥当性は、条件が固まってはじめて評価できるものです。

複合機の値段を構成する4つの費目

総額を出すために、まず何にお金がかかるのかを分解します。費目は大きく4つです。

1. 本体価格

機器そのものの価格です。新品であれば数十万円から数百万円、中古であれば数万円から数十万円という幅があります。

リース契約の場合、この本体価格が月額の算出根拠になります。月額リース料は本体価格にリース料率を掛けて求めるため、本体価格が下がれば月額も下がります。

見積書に本体価格の記載がない場合は、必ず提示を求めてください。ここが分からないと、値引きが十分かどうかを判断できません。

2. 設置・搬入・設定にかかる初期費用

機器を運び込み、設置し、ネットワークにつなぐまでの作業費です。本体価格に含まれている場合と、別途請求される場合があります。

エレベーターのない建物や、搬入経路が狭い場所では追加費用が発生することもあります。設置場所の条件は、見積もりを依頼する段階で伝えておいてください。

パソコンとの接続設定や、スキャンの初期設定が作業に含まれるかも確認します。含まれない場合、あとから別料金になります。

3. カウンター料金

印刷1枚ごとに発生する保守料金です。トナー代、定期メンテナンス、故障時の修理対応がこの料金に含まれるのが一般的です。

単価の目安はモノクロで1円から2円台、カラーで10円から15円程度です。印刷枚数が多い会社では、この費目が本体の支払いを上回ることも珍しくありません。

値段を比べるときに最も見落とされやすいのがここです。月額の安さだけを見て契約すると、あとから差が出ます。

4. 用紙代・電気代などの周辺費用

金額としては小さいものの、年間で積み上げると無視できません。用紙は購入ルートと発注ロットで単価が変わります。

電気代は、機種の省エネ性能によって差が出ます。1台あたり年間1,000円から1万円程度が目安で、台数が多い会社ほど合計は大きくなります。

総額でいくらになるか、数字でお示しします 月額だけを見ても、実際に払う金額は分かりません。ライドでは契約期間分の総額を試算した形でご案内しているため、他社の提案と同じ土俵で比較できます。今のご検討状況をお聞かせください。 お問い合わせはこちら

導入方法別に見た値段の目安

費目が分かったところで、導入方法ごとの水準を見ていきます。

新品を購入する場合

業務用の新品複合機は、本体価格の相場がおよそ100万円から400万円とされています。条件による幅が非常に大きい点が特徴です。

印刷速度で見ると、毎分20枚程度の普及機で60万円前後、毎分50枚の高速機で120万円程度という目安もあります。オプションを積み上げれば、さらに上がります。

一括で購入する場合、この金額を最初に用意する必要があります。資金に余裕があり、同じ機器を長く使う予定があれば、金利分がかからない分だけ総額は抑えられます。

中古を購入する場合

中古であれば、本体価格は大きく下がります。モノクロ機で5万円から25万円程度、カラー機で5万円から35万円程度という水準が目安です。

型落ちのモデルであれば10万円を下回るものもあります。初期費用を抑えたい場合には有力な選択肢です。

ただし、価格が安いほど注意が必要になります。10万円を下回る機種は、製造から年数が経っていたり、すでに相当な枚数を印刷していたりすることがあります。

確認したいのは、製造年式、これまでの総印刷枚数、そしてメーカーの部品供給が続いているかどうかです。部品の供給が終了していれば、故障した時点で使えなくなります。

リースで導入する場合

新品を導入する企業の多くが選ぶのがリースです。本体価格を契約期間で分割して支払う形になるため、初期費用を抑えられます。

月額の目安は5,000円から20,000円程度です。印刷枚数が月500枚程度なら5,000円前後、1,000枚から3,000枚なら10,000円から15,000円前後という水準になります。

高速機やオプションを追加すると、20,000円を超えることもあります。リース料率は5年契約で2.0%前後が一つの目安です。

価格帯ごとにどんな機種が入るか

金額の幅が広いため、価格帯ごとの中身を知っておくと選びやすくなります。リースの月額を基準に整理します。

月額1万円前後の帯には、毎分20枚台の標準機が入ります。月間1,000枚から3,000枚程度の一般的なオフィスであれば、この帯で足ります。

月額1万5,000円前後になると、毎分30枚前後の中速機が候補になります。給紙容量も増え、まとまった部数を刷る場面での待ち時間が短くなります。

月額2万円を超える帯は、毎分45枚以上の高速機やオプションを充実させた構成です。印刷量が多い職場や、ホチキス止めなどの後処理を機械に任せたい場合に選ばれます。

自社がどの帯に該当するかは、月間印刷枚数からおおよそ判断できます。帯が決まれば、そこから機種を絞る作業に移れます。

レンタルで導入する場合

短期間だけ使う場合はレンタルという方法もあります。レンタル会社が保有する中古機を、必要な期間だけ借りる形です。

月額はリースより高くなりますが、契約期間を柔軟に設定でき、途中で返却しても違約金が原則かかりません。イベントや期間限定の拠点で選ばれます。

総額で並べて比べる

4つの方法は、費用の出方がまったく違います。比べるには、使用予定期間での総額に揃える必要があります。

計算式は次のとおりです。総額＝（本体価格または月額×契約月数）＋初期費用＋（カウンター単価×印刷枚数×契約月数）

5年使う前提であれば60か月分で計算し、購入・リース・レンタルの3つを並べます。この作業をするだけで、どれが自社に合うかは数字で見えてきます。

複合機の値段が決まる5つの要因

同じメーカーの機種でも、価格に大きな差が出ます。何が値段を左右しているのかを整理します。

1. 印刷速度

最も影響が大きいのがこれです。1分間に印刷できる枚数が多いほど、価格は上がります。

毎分25枚から30枚の機種と、45枚の機種では、定価が数十万円変わることもあります。速度が上がるほど内部の部品も強度の高いものが使われるためです。

自社の印刷枚数に対して過剰な速度を選ぶと、その分だけ値段が無駄になります。月間枚数から必要なクラスを決めてください。

2. カラー対応かモノクロ専用か

カラー印刷に対応する機種は、モノクロ専用機より高くなります。内部の構造が複雑になり、部品点数も増えるためです。

カウンター単価にも差が出ます。カラー印刷をまったく行わない業務であれば、モノクロ専用機を選ぶことで本体価格と運用コストの両方を抑えられます。

3. 対応する用紙サイズ

A3に対応する機種は、A4までの機種より高くなります。用紙を通す経路が長くなり、本体そのものも大きくなるためです。

A3をほとんど使っていないのにA3対応機を契約している例は珍しくありません。カウンタ情報でサイズ別の枚数を確認してから判断してください。

4. オプションの構成

給紙カセットの増設、ホチキス止めを行うフィニッシャー、追加のFAX回線、大容量の記憶装置。こうしたオプションは、1つあたり数万円から数十万円が加算されます。

見積書にオプションが並んでいる場合は、それぞれが本当に必要かを確認してください。使わない機能を外すだけで、月額が下がることがあります。

5. 販売店の値引き幅

同じ機種、同じ構成であっても、販売店によって提示される金額は違います。ここが最も差の出る要因です。

リース料率は会社ごとの差が小さく、料率の違いだけで月額に大きな差が出ることはほとんどありません。金額差の大半は、本体価格の値引き幅から生まれています。

つまり、安く導入したければ見るべきは料率ではなく本体価格です。この一点を押さえておくだけで、見積書の読み方が変わります。

必要な機能だけに絞った構成をご提案します オプションを一つ外すだけで、本体価格が数万円から数十万円変わります。ライドでは実際の使い方をうかがったうえで、過不足のない構成を組み立ててご提示しています。 お問い合わせはこちら

提示された値段が適正か判断する方法

見積書を受け取ったら、次の4つを確認します。どれも手元の数字だけでできる作業です。

見積書に記載されているか確認する項目

判断の前提として、見積書に必要な情報が載っていなければ話が始まりません。次の6項目が記載されているかを確認してください。

機種名と型番、本体価格、オプションの内訳と単価、リース期間と月額、モノクロとカラーのカウンター単価、そして設置費用の有無。この6つが揃えば、判断に必要な材料はそろいます。

抜けている項目があれば、その場で追記を依頼してください。「あとでお伝えします」で済ませようとする場合は、その対応自体が判断材料になります。

特に本体価格とカウンター単価は、記載を渋られることがあります。この2つが分からなければ、他社と比較する術がありません。必ず書面で受け取ってください。

定価と提示価格から値引き率を出す

メーカーの希望小売価格と、提示された本体価格を比べます。差額を定価で割れば値引き率が出ます。

この数字が分かれば、他社の提案と横並びで比較できます。定価が分からない場合は、販売店に確認するかメーカーのサイトで調べてください。

リース料率を逆算する

見積書にリース料率が書かれていないことは珍しくありません。その場合は、月額リース料を本体価格で割れば求められます。

5年契約で2.0%前後が一つの目安です。2.3%を大きく超えるような料率であれば、その理由を確認してみてください。

カウンター単価を相場と比べる

モノクロ1円から2円台、カラー10円から15円程度という水準と比べます。この範囲を大きく超えている場合は、見直しの余地があります。

月額リース料を安く見せる代わりにカウンター単価を高く設定する提案もあります。両方の数字が揃ってはじめて比較できるため、記載がなければ必ず求めてください。

契約期間分の総額で並べる

最後に、月額に契約月数を掛け、そこへ想定印刷枚数を当てはめたカウンター料金を足します。初期費用も忘れずに加えてください。

この総額を各社分並べれば、どの提案が本当に安いかが数字で分かります。月額だけの比較では見えなかった差が、ここで表れます。

安すぎる提案にも理由がある

他社より極端に安い金額が出てきた場合、その理由を確認してください。安いことには必ず背景があります。

多いのは、契約期間が長く設定されているパターンです。7年契約にすれば月額は下がりますが、支払い回数が増えるため総額はむしろ増えます。

次に多いのが、カウンター単価が高く設定されているパターンです。本体で値引きした分を、印刷ごとの料金で回収する構造になっています。

保守の範囲が狭められている場合もあります。出張修理費や部品代が別料金になっていないか、書面で確認してください。

これらはいずれも、総額で並べれば見抜けます。安さの理由を説明できる業者であれば信頼できますが、質問に対して曖昧な回答しか返ってこない場合は慎重に判断してください。

複合機の値段を抑えるための進め方

判断の材料が揃ったら、実際に金額を下げる段階に入ります。

条件を揃えて相見積もりを取る

最も効果があるのがこれです。機種クラス、想定印刷枚数、契約期間を統一して、複数社に依頼します。

条件がばらついた見積書は、そもそも比較になりません。依頼時に伝える内容をメモにまとめ、同じ内容を各社に渡してください。

取る数は3社程度が現実的です。多すぎると比較そのものに時間がかかり、判断が遅れます。

使わないオプションを外す

提案された構成をそのまま受け入れず、一つずつ必要性を確認します。年に数回しか使わない機能であれば、外すという判断もあります。

オプションを外した場合の金額も併せて出してもらうと、判断しやすくなります。付けた場合と付けない場合の差額が、実際に支払う対価です。

中古という選択肢を検討する

印刷枚数が少ない、あるいは使用期間が限られているのであれば、中古機で足りることがあります。本体価格を大きく抑えられます。

ただし保守がスポット契約になることが多く、故障時の修理費が都度発生します。導入コストの安さと修理リスクのバランスで判断してください。

購入する場合の税務上の扱いを確認する

購入を選ぶ場合、金額によって経理処理が変わります。ここを知っておくと、購入とリースの比較がしやすくなります。

中小企業者等が一定額未満の減価償却資産を取得した場合、合計300万円を限度に、取得した年度で全額を損金算入できる特例があります。対象となる取得価額の上限は、中小企業庁のページで確認できます。

適用の要件は青色申告であることや従業員数など細かく定められており、税制改正で見直されることもあります。詳しい条件は国税庁のタックスアンサーに記載されています。

業務用のA3複合機は、この金額を超えることがほとんどです。ただしA4の小型機や中古機であれば該当する場合もあるため、購入を検討しているなら確認する価値があります。

なお、税務上の判断は個々の状況によって変わります。実際の処理については、顧問税理士や所轄の税務署に確認してください。

値段が動きやすい時期を知っておく

同じ条件でも、依頼する時期によって提示される金額が変わることがあります。販売店にも目標があるためです。

決算期にあたる月は、条件が良くなる可能性があります。また、機種のモデルチェンジが近い時期には、旧モデルの在庫を整理するための価格が出ることもあります。

とはいえ、時期を待つために導入を遅らせると、その間の非効率が積み上がります。急ぎでなければ意識する程度でよく、無理に合わせる必要はありません。

むしろ重要なのは、契約満了の3か月から6か月前に動き始めることです。時間に余裕がないと相見積もりを取れず、提示された条件をそのまま受け入れることになります。

他社の見積書、内容をご一緒に確認します 本体価格の記載があるか、リース料率は妥当か、カウンター単価は相場の範囲か。この3点が分かれば判断できます。ライドでは他社からの提案内容も含めて、条件の整理をお手伝いしています。 お問い合わせはこちら

値段だけで決めないほうがよい部分

総額を並べて最も安い提案を選ぶ、というのが基本の進め方です。ただし、金額に表れない差もあります。

代表的なのが保守の対応速度です。複合機が止まれば、その間の業務も止まります。駆けつけまでの時間、代替機の有無、対応エリアは、料金と同じくらい判断に影響します。

窓口の一本化も見落とされやすい点です。機器のトラブル、消耗品の手配、ネットワークの不具合で連絡先が分かれていると、対応までに時間がかかります。

数万円の差であれば、対応品質を優先したほうが結果的に安く済むこともあります。金額と品質を切り離さずに見てください。

まとめ｜値段は総額と値引き率で判断する

複合機の値段が公開されていないのは、機器と保守をセットにして条件ごとに価格を決める商習慣があるためです。定価と実売価格は大きく異なり、販売店ごとの値引き幅で金額が変わります。

目安としては、新品の本体価格が100万円から400万円、中古が5万円から35万円程度、リースであれば月額5,000円から20,000円程度という水準です。ただしこれは本体だけの話で、実際にはカウンター料金と初期費用が加わります。

提示された金額が妥当かどうかは、定価からの値引き率、リース料率、カウンター単価の3つを確認し、契約期間分の総額に置き換えれば判断できます。月額だけを比べていては差が見えません。

値段を抑えたければ、条件を揃えた相見積もりが最も確実です。そのうえで使わないオプションを外し、印刷量に見合ったクラスを選べば、無理なく金額を下げられます。

複合機の値段でお悩みなら、まずはご相談ください 適正な金額かどうかは、自社の条件に当てはめてはじめて分かります。株式会社ライドが、必要なスペックの割り出しから見積もりの作成、契約条件の確認までを一貫して対応します。 お問い合わせはこちら